日本では未発売の海外版スマートウォッチを輸入して使えるのか？

「海外ではすでに発売されているスマートウォッチなのに、日本での発売予定はない」

「発売予定はあるが、日本での販売日は数ヶ月後」

こんなことが、スマートウォッチの世界ではよくあります。

では、海外版しか発売されていないスマートウォッチを入手する為に、海外通販サイトを利用したり、平行輸入品を購入するのは、ありなのか？

結論から言えば、問題はありません。

でも、デメリットは多いです。

例えば、

のように、正式に日本の流通ルートをたどっていないことで、いくつか不都合があります。

※ちなみに、Amazonで販売されているスマートウォッチの中には、Amazon以外の第三者（Amazonマーケットプレイス）が販売しているものもあり、「Amazonで買えば安全」というわけではありません。

日本語対応していない

AndroidベースやWear OS by Googleを搭載したモデルなら、OSの方で日本語変換できる可能性もありますが、独自OSの場合、日本語対応していない場合がほとんどです。

ただ、中国語でも雰囲気で書いてあることは分かるので、使えないことはありません。

スマートウォッチは、海外版と日本対応版ではスペックが異なる場合があり、OSや機能が日本向けになっていないこともあります。

例えば、電子マネー決済。

日本では、独自の電子決済システムを用いており、海外メーカーのスマートウォッチは日本の電子マネー決済に対応できていません。

そもそも、日本向けに発売されているスマートウォッチでも、日本の電子決済システムに対応するものはまだまだ数が少ないですし、必要ないと割り切れば、それも良しです。

日本向けに発売していない製品に対して、日本から何か問い合わせても、メーカーから丁寧なサポートを受けられる可能性は低いです。

カタコトの日本語や英語で返信が来ればまだ良い方で、「その地域へのサポートはできません」と定型メールが送られてくる事も珍しくありません。

もし修理可能となった場合、日本拠点があるメーカーでも日本で修理は行っていないので、おそらく海外拠点へ国際宅急便で送る必要があるでしょう。

日本では、無線通信を行う機器に対して、「この製品は安全ですよ」「他の製品に迷惑掛けないですよ」という認定を行っています。

もし、この認定を行っていない製品を日本に持ち込み、無線通信を行ってしまうと、電波法に違反し、「一年以下の懲役または100万円以下の罰金に処する」と定められています。

法律は「知らなかった」では済まされません。

ただ実際のところ、技適マークなしのスマートフォンやスマートウォッチを使ったことで摘発された事例はありません。

日本と海外では、通信に使用している周波数や通信方式が異なります。

よって、日本向けに対応していないスマートウォッチは、「日本で通話・インターネット通信ができない」「3G回線のようなスピードが遅い通信方式にしか対応していない」のような心配があります。

また、その端末が100%SIMフリーだと言い切れないのも怖いところ（商品欄に「対応」と書いてあっても非対応の場合も珍しくない）

事前に、しっかりと信用できる情報を元に、端末は選択しましょう。

あと、古いモデルは注意が必要です。

最近は、ほとんどのスマートウォッチがeSIM対応へと変わってきており、SIMカードを差し込むタイプは見掛けません。

SIMカードを差し込むタイプは、数年前に発売された古いモデルです。

例えば、「HUAWEI Watch GT2」のような古いモデルの問題点は、バッテリーの消費が早い事。

最近でこそやっと一日フルに使えるモデルが増えてきましたが、数年前のスマートウォッチは半日で充電が切れてしまうことも珍しくありませんでした。

「じゃあ、eSIM対応のスマートウォッチを輸入するのは大丈夫なのか？」というと、今度は「eSIMに対応した回線業者が日本にはまだ少ない」という問題もあります。

もちろん、「SIMは必要ない」「スマートウォッチ単体で回線は使わない」と言う場合は、気にする必要はありません。